｜第40回 経営者の器量〈特別編：不況下、コロナ禍におけるサバイバル術(1)〉＃2
昨年の消費税の増税で、日本の景気は急激に落ち込みました。
2019年10月から12月期のGDP値は前期比マイナス1.8％、年率換算でマイナス7.1％を記録。その後、コロナ禍で、政府の緊急事態宣言によって自粛が広がり、深刻さはさらに増しています。大恐慌の懸念もあり、経営者にとっては厳しい舵取りを強いられるでしょう。
今回は特別編として、不況下、コロナ禍におけるサバイバル術を学びたいと思います。
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予想外の事態はいろいろ起きてきますし、政治、経済、その他、不満に思うことはたくさんあると思いますが、トップの姿勢としては、まず、言い訳をしないことが大事です。
言い訳を並べる暇があったならば、「自分に何ができるか」を考えるほうに頭を切り替えることです。
経営トップは、基本的に、マイナスの発想が出てきたときに踏みとどまり、「この条件の下で、自分にできることは何であるのか」ということを、常に考える習慣を身につけなければいけません。
※以上『経営戦略の転換点』より抜粋
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一般論として、「不況に打ち克つ社員学」というテーマで、今、言えることは何でしょうか。それを最も単純化して言うならば、やはり、「勤勉であれ」ということです。
社員全体が勤勉な会社は、不況期でも熱気があり、元気であることが多いものです。一方、会社が傾いてくるときには、たいてい、怠け者が増えてきます。「手を抜いて仕事をそこそこにし、ほかのことをやり始める」「関心が会社の外にあり、遊びのほうに頭が行っている」などということが多く、会社の危機に気がつかない人が多いわけです。
今、自分の置かれている立場がそれほど高いものでなくても、常に、全社的な問題や経営の問題に関心を持ち、いろいろなものをいち早く察知しようと努力すると同時に、自分の与えられた持ち場のなかで、勤勉な努力を積むことが大事です。その勤勉さのなかには、「仕事における勤勉さ」だけではなく、「オフ・ビジネス（仕事を離れた私生活）における自己形成という意味での勤勉さ」も含まれています。これが、不況期全般にわたってリストラされず、しかも、場合によっては、不況にかかわらず昇進していくための最低限の条件なのです。
※以上『不況に打ち克つ仕事法』より抜粋
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| 著者プロフィール |
大川隆法 Ryuho Okawa
幸福の科学グループ創始者兼総裁。1956年、徳島県生まれ。
東京大学法学部卒業後、大手商社に勤務し、ニューヨーク本社で最年少の財務担当オフィサーとして、年間1兆円の輸出入、三国間・国内の外為実務の事実上の責任者として活躍した。帰国後、大手銀行二十行の資金交渉担当役に抜擢される。
1986年、幸福の科学を設立し、日本全国、世界各国に精舎、支部・拠点を展開。日本最大規模の組織をつくりあげた。著者の経営理論を実践し、上場した企業も多く、優れた経営者が続々と誕生している。 |
編集・執筆：木藤 文人［ジャーナリスト］
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