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第71回【徳ある経営者になろう】コロナ不況下における経営指南 (2)

|第71回 コロナ不況下における経営指南 (2) #2

 大反響の新刊『コロナ不況にどう立ち向かうか』の「まえがき」のなかで、大川隆法総裁は「私が言えることは」に続いて指摘されたことの一つに、「決して、中国をコロナ戦勝国に祭り上げることなく、企業も国民も、自由と責任の中、粘り抜くこと」とあります。アフターコロナ不況に対して、叡智とレジリエンス(強靭さ)が、経営者や国民に求められています。

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 基本は、防衛が大事ですから、普通の給料であれ、ボーナスであれ、あるいは会社の利益であれ、手堅く、蓄えるものは蓄えて、無駄な経費を使わない努力をすることです。「プラスを増やしてマイナスを減らす」というのは基本原則なのです。個人においても企業においても、基本原則は一緒です。

 ただ、こういう乱気流の時代は、“チャンスが生まれる時代”であることも事実であるのです。今まで、正当な、順風の時代には、大きいところ、強いところが必ず勝つのが普通です。しかし、これからは、そうでないことが起きる時代であり、気流が変わってくる、あるいは水の流れが変わってくる時代に入ってくるので、大手といわれるところが撤退を余儀なくされるようなことがあり、小さいところに実はチャンスが出てくるときもあると思います。

※以上『コロナ不況にどう立ち向かうか』より抜粋
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 「策士、策におぼれる」の言葉どおり、知者は知におぼれ、知の限界で敗れることがあります。できるかぎり智慧を巡らせたら、あとはやはり体力や気力です。

 未知のこと、これからやろうとすることについては、いくら調べても結論が出ないことがあります。材料を集め、考えに考えて、それでも結論が出ないことがあります。そのときに、結論が出ないままでいたのでは駄目なのです。たとえ間違ったとしても、決断をしなければいけないことがあるのです。特に企業のトップはそうです。

 智慧は尽きることがあるので、最後は度胸が必要です。これもまた、人生の勝負に勝つ方法だと思います。

※以上『智慧の経営』より抜粋
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著者プロフィール
大川隆法 Ryuho Okawa
 幸福の科学グループ創始者兼総裁。
1956年、徳島県生まれ。東京大学法学部卒業後、大手商社に勤務し、ニューヨーク本社で最年少の財務担当オフィサーとして、年間1兆円の輸出入、三国間・国内の外為実務の事実上の責任者として活躍した。帰国後、大手銀行二十行の資金交渉担当役に抜擢される。
1986年、幸福の科学を設立し、日本全国、世界各国に精舎、支部・拠点を展開。日本最大規模の組織をつくりあげた。著者の経営理論を実践し、上場した企業も多く、優れた経営者が続々と誕生している。
編集・執筆:木藤 文人[ジャーナリスト]




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